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MATSUJIRUSHI

日産自動車とホンダが2026年8月31日、次世代の「SDV(ソフトウェア・ディファインド・ビークル)」を構成する電子制御ユニット(ECU)と車載ソフトウェアの共通化に向けて、共同開発契約を締結したと発表しました。共同開発した技術は、2029年度以降の両社の次世代モデルへの適用を目指すとしています。
何を共通化するのか
- SoC(システム・オン・チップ)を使う高性能メインECUや、車両の各エリアを束ねるゾーンECUなど、複数のECU
- 車載OS・ミドルウェア・車両制御ソフトの主要部分
いわば「クルマの頭脳と神経系」にあたる部分を、共通の仕様でつくろうという取り組みです。

なぜ手を組むのか
両社は2025年2月に経営統合の協議を終えていますが、その後も戦略的パートナーシップの枠組みで協業を進めています。電動化や知能化への対応は開発負担が非常に大きく、部品の調達規模を大きくしてコスト効率を上げること、そして車両から得られるデータを増やして開発競争力を高めることが狙いとされています。スマートフォンのようにソフト更新で機能が育っていく——そんな“クルマのスマホ化”への布石といえます。
ユーザーへの影響は
2029年度以降という先の話なので、いますぐ何かが変わるわけではありません。ただ、こうした土台が整うと、購入後もアップデートで機能が増えたり、スマホ連携やナビの使い勝手が良くなったりといった変化が期待できます。国産メーカーが足並みをそろえる意味は小さくありません。
松印目線でひとこと
これは松印の商品とは直接関係のないニュースですが、クルマの進化の方向性としては注目しています。中身がどれだけソフトで賢くなっても、外装・内装の“見た目の個性”は自分で作る部分。そこは松印が引き続き車種専用のフィルム・ステッカーでお手伝いします。
出典:Car Watch / AUTOCAR JAPAN / くるまのニュース。内容は両社の公式発表に基づきます。


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